スマレジ・タイムカードの料金は？個人店なら無料で足りる？

「スマレジ・タイムカードを導入したいけれど、うちのような個人店だと料金はいくらかかるの？」
「無料で使えるって聞いたけど、本当にずっと無料？」

従業員の勤怠管理をスマホやタブレットで簡単にしたいと考えたとき、スマレジ・タイムカードは非常に魅力的な選択肢ですよね。

しかし、導入前に「自店舗の規模や使い方で、結局いくらかかるのか」を正確に把握しておかないと、後から想定外のコストがかかってしまうこともあります。

結論から言うと、従業員10名以下の個人店で、基本的な「打刻」と「シフト管理」だけができれば良いのであれば、完全無料で使い続けることができます。

ただし、給与計算まで自動化したい場合や、従業員が11名以上になる場合は有料プランが必要になります。

この記事では、スマレジ・タイムカードの料金体系や、個人店が無料プランでどこまでできるのか、有料プランが必要なのはどんなケースなのかを分かりやすく解説します。

迷う場合は、導入前に公式情報や資料で機能を確認しておくと安心です。

スマレジ・タイムカードの料金プランと個人店での選び方

スマレジ・タイムカードには、大きく分けて3つのプランが用意されています。

個人店が導入を検討する際、まずはこのプランごとの料金と人数の関係を把握しておくことが重要です。

【導入前チェック：自店舗の規模を確認】
・現在の従業員数は何名か（アルバイト・パート含む）
・近い将来、11名以上に増える予定はあるか
・打刻だけでなく、給与計算までシステムで行いたいか

1. スタンダード（無料プラン）

もっとも基本的なプランで、従業員10名までなら月額0円で利用できます。

出勤・退勤の打刻、シフトの作成・管理、休暇管理など、勤怠管理に必要な基本機能はすべて揃っています。紙のタイムカードからデジタルに移行したいと考えている個人店であれば、まずはこのプランで十分なケースが多いです。

ただし、従業員が11名以上になると、基本料金1,210円/月＋110円/人（税込）がかかるようになります。

2. プレミアム（有料プラン）

給与計算や年末調整までシステム内で完結させたい店舗向けのプランです。
料金は、10名までなら月額2,420円（税込）です。11名以上の場合は、1人あたり385円（税込）の追加料金がかかります。

毎月の給与計算に何時間もかけているオーナーや、手計算でのミスをなくしたい店舗には、このプランが選ばれています。

3. プレミアムプラス（上位有料プラン）

さらに高度な労務管理や、人時生産性（従業員1人が1時間にどれだけ売上を作ったか）の分析を行いたい店舗向けのプランです。
料金は、10名まで月額4,840円（税込）です。

ただし、すでにスマレジ（POSレジ）の有料プランを利用している店舗であれば、半額の月額2,420円（税込）で利用できるという特典があります。

個人店でここまで必要になるケースは少ないですが、複数店舗を展開し始めたタイミングなどで検討されることが多いです。

【独自分析】スマレジ・タイムカードは本当に店舗運営に合う？5項目で整理

「無料なのは嬉しいけど、機能的に使いにくかったら意味がない」と不安に思う方もいるでしょう。

そこで、スマレジ・タイムカードが個人店の運営にどれくらいフィットするのか、5つの項目で独自に評価しました。

公式情報や口コミを整理すると、スマレジ・タイムカードの最大の強みは「10名まで無料」という圧倒的な月額コスパです。
小規模な飲食店や小売店にとって、固定費をかけずにクラウド勤怠管理を始められる点は非常に高く評価されています。

操作性に関しても、スタッフが自分のスマホからシフト希望を出せたり、店舗のiPadで写真撮影付きの打刻ができたりと、現場での使いやすさが工夫されています。
不正打刻を防げる点はオーナーにとって大きな安心材料です。

一方で、サポート体制については、無料プランだとメールやヘルプサイトが中心となり、電話サポートは有料オプションとなるため、ITツールに極端に不慣れな場合は少し自力で調べる労力が必要かもしれません。
とはいえ、初期費用ゼロでここまで本格的な管理ができるため、個人店が最初に導入するシステムとしては非常に優秀だと言えます。

無料プラン（スタンダード）で「できること」「できないこと」

「無料プランでどこまで使えるの？」という疑問を解消するため、できることとできないことを比較表で整理しました。

自店舗の業務が無料プランの範囲内で収まるかどうかを確認してみてください。

以下の表は、無料のスタンダードプランと、有料のプレミアムプランの違いをまとめたものです。

無料プラン（スタンダード）でできること	有料プラン（プレミアム）が必要なこと
◎ 無料で十分なケース ・出勤、退勤、休憩の打刻 ・写真撮影による不正打刻防止 ・従業員からのシフト希望の収集 ・シフト表の作成と共有 ・有給休暇などの休暇管理 ・勤怠実績のCSVダウンロード	△ 有料が必要なケース ・打刻データをもとにした給与計算 ・従業員へのWEB給与明細の発行 ・年末調整の処理 ・残業超過などの労務アラート ・マイナンバーの管理 ・11名以上の従業員管理

表から分かるように、打刻の記録とシフト管理だけなら無料プランで完全にまかなえます。集計した勤怠データをCSVでダウンロードできるため、それを税理士に渡したり、別の給与計算ソフトに読み込ませたりすることも可能です。

しかし、スマレジ・タイムカードの中で「時給×労働時間」を自動計算し、給与明細まで出したい場合は、有料のプレミアムプランが必要になります。

個人店が有料プラン（プレミアム）を選ぶべき3つのケース

では、個人店であっても最初から有料プラン（月額2,420円〜）を選んだ方が良いのはどんなケースでしょうか。
以下のチェックリストに当てはまる場合は、有料プランの導入を検討する価値があります。

• 毎月の給与計算（時給や深夜手当の計算）をオーナー自身が手作業で行っている
• 給与明細を紙で印刷して手渡しするのが面倒だと感じている
• 従業員数がすでに11名を超えている、または近いうちに超える予定がある

特に、「給与計算の手間」をなくしたいオーナーにとっては、月額2,420円を払ってでもプレミアムプランにするメリットは大きいです。
手計算によるミスがなくなり、従業員も自分のスマホからいつでも給与明細を確認できるようになるため、双方にとってストレスが減ります。

導入前に確認しておきたい注意点・失敗しやすいポイント

スマレジ・タイムカードは個人店に非常に向いているシステムですが、導入前に知っておかないと「こんなはずじゃなかった」と後悔するポイントもあります。

1. 打刻用の端末（iPadやiPhone）を自前で用意する必要がある

スマレジ・タイムカードのアプリはiOS専用です。（※従業員が自分のスマホからシフトを提出したり打刻したりする場合はブラウザ等から可能ですが、店舗に設置する共用の打刻端末としてはiOS端末が必要です。）

もし店舗にiPadやiPhoneがない場合は、新たに端末を購入する初期費用がかかる点に注意してください。すでにスマレジ（POSレジ）を使っている店舗であれば、同じiPadにアプリを入れて併用することも可能です。

2. 11名になった瞬間に「完全無料」ではなくなる

従業員の入れ替わりが激しい店舗で注意したいのが、登録人数の管理です。
「退職したスタッフのアカウントを削除し忘れていて、登録人数が11名になり、料金が発生してしまった」という失敗はよくあります。無料プランを維持したい場合は、退職者のアカウントをこまめに整理することが大切です。

業態別・店舗規模別のマッチ度診断

最後に、あなたの店舗の状況に合わせて、スマレジ・タイムカードがどれくらいマッチするかを診断形式でまとめました。

従業員が10名以下の小規模店舗であれば、コストをかけずにシフト管理や打刻のデジタル化ができるため、マッチ度は非常に高いです。従業員が多い場合は有料になるため、他社の勤怠システムとも比較検討する余地が出てきますが、スマレジPOSを使っているなら連携のメリットが大きくなります。

スマレジ・タイムカードに関するよくある質問

Q. 無料プランはずっと無料で使えますか？

はい、従業員数が10名以下であり、無料プラン（スタンダード）の機能の範囲内であれば、期間の制限なくずっと無料で使い続けることができます。

Q. スマレジ（POSレジ）を使っていなくてもタイムカードだけ使えますか？

はい、可能です。スマレジ・タイムカードは独立したサービスとして利用できるため、レジは他社のものを使っていても、勤怠管理だけスマレジ・タイムカードを導入することができます。

Q. 従業員が自分のスマホから打刻することはできますか？

はい、設定によって可能です。位置情報（GPS）を取得して、店舗の近くにいるときだけ打刻を許可する設定もできるため、不正な打刻を防ぐことができます。

まとめ：迷ったらまずは資料で自店舗に合うか確認を

スマレジ・タイムカードの料金と、個人店での選び方について解説しました。
最後にもう一度、重要なポイントをまとめます。

• 従業員10名以下なら、基本機能（打刻・シフト管理）がずっと無料
• 給与計算まで自動化したい場合は、月額2,420円からの有料プランが必要
• 店舗に設置する打刻用の端末（iPadやiPhone）は自分で用意する

「うちの店でも無料で足りるかな？」「給与計算の機能は使いやすい？」と迷う場合は、いきなり有料で契約する必要はありません。

まずは公式の資料をダウンロードして、実際の画面イメージや詳しい機能を確認してみてください。

また、自店舗の運用に合うか不安な場合は、オンライン相談で直接質問してみるのも失敗を防ぐ良い方法です。